保険まっぷ

IS終身保険とアカウント型保険

最終更新:

IS終身保険のIS

IS終身保険という商品の存在、単語の存在を知った最初の印象は、ISってなんだろう?でした。
IS終身保険のISは、Interest Sensitive なんだそうです。interest rate sensitive itemsは金利感応項目、interest sensitive productは、金利感応型保険商品。そして、interest-sensitive whole lifeが、金利感応型終身保険ということでした。アメリカ英語、米語のようですね。
日本の生命保険会社の商品説明には、積立利率変動型終身保険、市場金利連動型といったように書かれています。IS終身保険のISから、市場金利連動や、利率変動は、納得もできたのですが、管理人には「積立」という言葉は結び付きませんでした。

アカウント型の終身保険の概要

利率変動型積立終身保険とされるものに、アカウント型終身保険があります。IS終身保険は、金利による変動にフォーカスしていますが、アカウント=口座に、焦点をあてたのがアカウント型終身保険です。銀行の預金口座に似た積立部分と、保障にあてる部分があるのが特徴です。積立部分には利子がつくのですが、この利子の金利が、市場の金利に連動して変化します。それゆえに、アカウント型は、利率変動型積立終身保険とされますが、先IS終身保険も積立利率変動型終身保険ですから、話しが面倒です。
アカウント型の終身保険は、2000年以降に日本でも販売されるようになったようです。だからといって、21世紀型というのはちょっと無理があるかもしれません。終身保険について別にまとめていますが、従来の終身保険の2つの問題が解決できることもあるかもしれません。かも、というのは、市場の金利やインフレ(あるいはデフレ)の状態、それぞれの個人の人生における資金の必要となる時期などです。
先にも書きましたが、アカウント型保険は、保障部分と積立金部分に分けた制度設計になっています。アカウント型を契約すると、毎回一定額の保険料を支払いますが、そのうちのいくらかを定期保険や医療保険などで構成されるいわゆる狭義の保険、保障部分に充てて、残りの部分を積立金として貯蓄するような考え方です。普通の積立型の終身保険では、途中の解約は、返戻率が悪くなる商品が多いのですが、経済的な事情が急に発生した場合は、積立部分に関して言えば、引き出して使うことも可能です。
普通の保険と銀行の普通預金、定期預金との組み合わせとどう違うのかというと、管理人が商品説明を読んだ限りでは、いまいちよくわかりませんでした。同じ口座、契約で柔軟に運用できるのが強みとも言えるかもしれません。普通の人は、そうそういつもいつも老後の資金ことを考えたり、保険や保障のこと、お金の運用を考えているわけではないでしょう。管理人は、運用を考えるより、そもそもの稼ぎを増やすことにがんばろうと思うタイプでしたから、一番よく儲かっている時期は、あんまり積立型の保険、終身、養老などの保険のことは考えませんでした。メインの仕事で稼げる上限が見えてくると、その範囲でどうしようかと、考えるのかもしれません。

早いほうがいいが熟慮の上で

老後の準備などで、積立型の終身保険、ISにしてもアカウントにしても考えているとしたら、保険商品だけではなく、他の金融商品も含めて検討してみたほうがいいでしょう。まだ若いならば、ハイリスクでも、ハイリターンの期待できる金融商品の取り入れもありかもしれません。株や投資信託なども考慮してもいいでしょう。逆に年齢が高いようであれば、よくない結果が出た時に、やり直す、取り戻す時間もあまり残っていないと言えるかもしれません。それほど大きなリターンはなくても、確実な金融商品を選ぶべきとも言えるでしょう。
金融商品、ISにしてもアカウントにしても終身保険は、運用する期間が長いほうが有利なことが一般的です。だからやるなら早いほうがいいとも言えます。しかし、1社だけのパンフレットだけを見て決めてしまうのは避けたほうがいいように思います。IS終身、アカウント型、その他、様々な金融商品を、できるだけ多くの会社の商品を、一定の時期に集中して比較、検討して決めたほうがいいでしょう。管理人の場合ですが、決定する最終日を事前に定め、2か月くらいの間に、まとめて比較しまくりました。口コミやネットの評判を見るのもいいでしょうが、この種の商品は、ひとりひとりにフィットするかどうかが重要なポイントです。口コミや評判は、「その人にとって」という話であって「自分にとって」は、自分と家族で考えるしかありません。あるいは、FPさんなどに、ちゃんと相談するのもいいかもしれません。しかしそれでもFPさんは責任はとってくれません。決めて、人生の責任をとるのは自分だけです。うまくいった時の利益も自分ですし、失敗した選択ならそれを負うのも自分です。リスクのない金融商品はありませんから、かりに結果が思ったほど良くなかったにしろ、自分で「ベストは尽くした」と納得のできる選択はしたいものです。